環境と健康ひろば

高齢者サポートネットワーク研究

センターの特任教員は専門機関や行政による支援の充実と同時に,家族・友人・近隣などの身近な人間関係が高齢者の心身にもたらす影響に注目し,介護保険制度が導入される前(1991年)から道内3地域(大都市,農村,旧産炭過疎地)で長期的な前向きコーホート研究を行い,高齢者をめぐるサポートネットワークと種々の健康指標(ADL,抑うつ,早期死亡,要介護状態,医療費など)の関連について多面的に検討を行ってきました。

 

この研究で得られた知見をもとに,2007年から在宅高齢者を対象とした予防的家庭訪問による介入調査を,試験的に実施しました(2007年;本別町,鷹栖町)。

 

さらに作業療法学をベースとした『一日の暮らしぶり』をより高齢者が理解し使用しやすい形にした,大規模な介入研究(2008年;日高町,新ひだか町)を無作為対象化試験のデザインで実施しました。この結果,作業療法学的ツールを利用した家庭訪問により認知機能や抑うつ症状に予防的に作用することが示唆されました。

 

2010年〜2011年にかけては,介入効果の限界(介入効果はFITの効果か訪問による効果なのか区別出来ない)を解決するための追加研究を実施しました。訪問内容のみFITを用いた家庭訪問と会話のみの訪問に無作為に分け,訪問前後の効果を検証したところ,認知機能の前頭葉機能の検査(FIT)で有意な改善効果が認められました。

 

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2013年9月2日 更新

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